大地震の被害を減らす効果的な方法
阪神・淡路大震災の教訓としては、大地震で被害を減らす一番効果的な方法は、現在想定されている大地震の揺れでも倒れない強い建物にする、ということでした。
復習ですが、死因の約80%が建物倒壊や家具による圧死で、地震発生後15分以内に約90%の方が命を落としました。
また、約90%の方が自宅で亡くなられました。
救急車の到着が遅いとか、医療機関の対応などということが原因ではありません。ほとんどの方が即死でした。
救助活動ができたのは、助かった近隣の住民の方だけだったのです。
もし、建物が丈夫だったら5000人以上の方の命が助かったと思うと心が痛みます。
どういう建物を建てたらよいか？
地震で死亡する人をなくすには建物の耐震化するしかない！と断言できますが、どうしたらよいのでしょうか？
新築する場合、今住んでいるお家をどうするかということの2パターンありますが、今回は一般的な戸建て住宅を建てることについてお話したいと思います。
当たり前ですが理想的なのは、大地震が来てもそのまま住める家ですね。命を守るのはもちろんですが、その後住めないのも悲劇です。
再建ができる人はまだいい。高齢の方等、再建が困難な人には過酷な将来が待ち受けています。
劣悪な仮設住宅ですら、永久に住めるわけではありません。いつか出て行かないといけなくなります。
建築基準法は命を守る最低限の仕様を決めたものですから、建築基準法を守ったからといって、大切な家＝財産を守ることはできません。
南海トラフ地震の震度予想は、香川県の中で震度7に達するという予測になっています。つまり、震度7の大地震が発生しても命が助かり、そのまま住み続けられる建物が理想ということになります。
熊本地震の事例
熊本城も大きな被害を受けました
出典：内閣府ホームページより
南海トラフ地震の震度予想は、香川県の中で震度7に達するという予測になっています。つまり、震度7の大地震が発生しても命が助かり、そのまま住み続けられる建物が理想ということになります。
2016年4月に発生し甚大な被害をもたらした熊本地震が、どうしたらよいかを教えてくれます。とても大きな代償が伴いましたが・・・
熊本地震の大きな特徴は大地震＝震度7だったことではありません。
前代未聞の震度7が2回起こったのです。
4月14日21時26分、熊本県熊本地方においてマグニチュード6.5の地震が発生し、熊本県益城町で震度7を観測しました。
また、16日1時25分にはマグニチュード7.3の地震が発生し、益城町及び西原村で震度7を、熊本県を中心にその他九州地方の各県でも強い揺れを観測しました。
これが本震です。
震度7の地震が同一地域で連続して発生するのは震度7が設定された1949年以降初めてのことだそうです。
これらの地震だけでなく、その後も熊本県から大分県にかけて地震活動が活発な状態となり、7月14日までに、震度7を2回、震度6強を2回、震度6弱を3回、震度5強を4回、震度5弱を8回観測するなど、震度1以上を観測した地震は合計1888回発生しました。地震発生から2ヶ月程度経過した6月中旬にも、震度5弱の地震が発生（6月12日）するなど地震活動は継続ました。
建築基準法を守っていれば大丈夫？
建築基準法で決められているのは、「数百年に一度発生する地震（東京では震度6強から震度7程度）の地震に対して倒壊、崩壊せず、数十年に一度発生する地震（東京では震度5強程度）の地震力に対して損傷しない」というのが基準です。
ということは、震度7が2回きたら、なんとか倒壊・崩壊をまぬがれ損傷した建物が倒壊するのは当たり前です。
熊本地震では、その2回の震度7に損傷もせず、そのまま住み続けられている建物がありました。
その話は次回に。